「住宅市場動向調査」令和５年のデータから

国土交通省「令和5年住宅市場動向調査」で注文住宅のトレンドを探る３稿目。
前々稿で注文住宅のコストを、前稿で資金計画を取り上げました。
三大都市圏の注文住宅の取得費用は、土地購入からは約7000万円、建築資金は5000万円前後との報告でした（グラフ1）。

なんとなく、家は3000万円くらいで建てられると思ってませんか？
認識を改める時代に入ったと、実感せざるを得ません。

妥協したのは

2001（平成13）年から始まったこの調査に、昨年新しい質問が加わりました。
「（住み替えに際して）妥協したものは？」

注文住宅建築から中古住宅購入まで、住宅取得には様々な選択があります。
どの取得方法でも妥協したもののトップは「価格（予定より高）」でした。

中でも注文住宅を取得した世帯のうち、価格（高）で妥協したと答えたのは回答者の70%近くに達しました。
前述の通り注文住宅の購入費は上昇の一途です。
住み替えを実現できた世帯にも、価格面での妥協は強い印象を残したようです。

住宅選択の傾向は

住宅購入費が急騰する環境下、住宅取得を実現したのはどんな世帯でしょうか。
取得住宅ごとに違いはありますが、世帯年収は700万円〜1000万円前後。
建てる・買う、新築・中古、さまざまな選択肢がありますが、いずれも健全な財政基盤の上に実行されたことが伺えます。（グラフ3）。

興味深いのは、住宅取得に年収の何倍の費用をかけたか、という点です。
グラフ4はこの10年間の、取得住宅別の年収倍率の推移です。
年による変動はありますが、住宅の取得コストに対する年収倍率は、住宅の種類によってほぼ一定であることが分かります。
注文住宅を建築した世帯は、世帯年収の７倍相当の購入資金で実現しました。
分譲住宅と分譲マンションは年収の６倍程度で、中古戸建と中古マンションでは購入資金の年収倍率は3~4倍でした。

世帯収入を考慮して、どのサイズの費用を負担して、どんな家に住むか。
その点に、世帯ごとの住宅の価値や位置付けが現れるようです。

グラフ：国土交通省「令和5年住宅市場動向調査」から作成

このコラムは、注文住宅を計画する方の参考になることを目的に、アーキシップス京都の経験に基づいて書き下ろします。
トピックス、技術、経験の内容は、主観に基づくことをご了承ください。