マクロデータで見る、家づくりの現在

そろそろ家が欲しいけど、どうやって？、費用は？
家を自分ごととして考え始めると、様々な疑問が浮かびます。
そこでマクロデータ を使って、令和の時代の家づくりを俯瞰してみます。

個人で新たに家を所有する方法は、①注文住宅を建てる、②新築分譲住宅（戸建、マンションetc）を買う、③中古分譲住宅（戸建、マンションetc）を買う、のいずれか。
着工件数や既存住宅流通量を見ると、「家を建てる」人（グラフ１　青色「持ち家」）より、新築や中古物件で「家を買う」人（グラフ１　緑・灰・黄色）が多数派です。
「新築」か「中古」かでは、長らく新築住宅の割合が多い時代が続きましたが、2014（平成26）年の消費増税以降は、中古物件（グラフ１　黄色「既存・・・」）を選択する世帯が多数派に転じました。

世帯主（建主または借主）の平均像

国土交通省「住宅市場動向調査R02」から、属性の違いなどを見てみましょう（グラフ２〜６は同調査報告書に基づく）。

世帯主の年齢は、賃貸は２０代、新築の注文住宅と分譲マンション・分譲住宅取得世帯（以下「取得世帯」略）は３０代、中古住宅とマンションは４０代、リフォームと建て替えは６０代以上が、一番多いようです（グラフ２）。
住宅取得に限れば、平均年齢は注文住宅40.4歳、新築分譲住宅39.6歳、同マンション43.5歳、中古住宅46.8歳、同マンション47.1歳。
２０代で家を出て、３０代後半から〜４０代で住宅購入、６０代でリフォームや建て替え・・・ライフストーリーをそのまま実感できるデータです。

世帯年収を比較すると、興味深いデータが現れます（グラフ３）。
日本全体の平均は553万円（厚生労働省2019年国民基礎調査）、中央値は473万円（平均は少数の超富裕層の影響が出やすいため、中央値が現実に近いと言われる）。
この住宅市場動向調査では、注文住宅を取得した世帯の平均世帯収入は804万円、分譲マンションなら879万円です（＊全国ではなく三大都市圏）。
都市部とはいえ、全国平均と比較するとずいぶん高い印象ですね。
調査の対象は期間中に住み替え・建て替え・リフォームなど何らかの住宅取得・改善を行った世帯です。
いずれの世帯にも、しっかりした経済基盤があることが窺えます。

どんな人がどんな家を選択するか

住宅取得の選択肢「家を買う」or「家を建てる」、買うなら「新築」か「中古」か。
選択の背景には、どんな属性や志向があるでしょうか。

「なぜその住宅を取得しましたか？（複数回答）」
取得住宅の種類別にその理由を見ると、志向の違いが見えて来ます（グラフ４）。
分譲住宅世帯では「一戸建てだから」「新築住宅だから」がダントツトップ。
分譲マンション取得世帯は「立地条件」へのこだわりが強く、ついで「新築住宅だから」「マンションだから」。
いずれも新築志向が強く、かつ分譲戸建には分譲戸建への、マンションにはマンションへの、強いロイヤルティが見えます。
言わば「新築マイホーム」党の中に、「一戸建て派」と「都心マンション派」があるようです。

中古住宅取得世帯では「価格が適正」がトップ。
世帯年収も平均年齢も「分譲住宅」より高めで、「一戸建」と「立地環境」、「間取り」「面積」（設備等に関する選択理由　グラフ５）を重視。
世帯年収（グラフ２）と年収倍率（グラフ６）で、志向がはっきりしました。
世帯年収では必ずしも「新築派」が高収入というわけではないのですが、購入価格に対する年収倍率を見ると「中古派」の倍率の低さが目を引きます。
住み心地（高気密・高断熱）、デザイン、安全性など、住まいに対する感覚的・情緒的な志向が薄いのも特徴的（グラフ５）。
「中古住宅」党は、マイホームに対する夢より、家計を圧迫しない予算や部屋数（面積）を重視する、堅実生活志向のようです。

マクロデータなのであくまで傾向に過ぎませんが、住宅という大きい買い物を前にした「新築党」「中古党」それぞれの志向の違いが見えてきます。
注文住宅についても見ていきましょう。

→column75　令和の時代の家づくり　注文住宅　2021.09.03

このコラムは、注文住宅を計画する方の参考になることを目的に、アーキシップス京都の経験に基づいて書き下ろします。
トピックス、技術、経験の内容は、主観に基づくことをご了承ください。